サーキュラーエコノミーに特化した研修やイベントを実施し、サーキュラーエコノミー推進を支援します。また、貴社や貴団体のご要望に合わせた教育機会も提供します。自組織内でサーキュラーエコノミーの浸透度や新しいビジネスモデルを創出する機会となります。
カスタマイズされた教育機会の提供やイベントを実施
企業ごとや業界ごとに応じたカスタマイズ教育研修やイベントの実施あるいは実施支援を行います。
イベント形態例）
- セミナー
- 自社内研修
- フォーラム
- カンファレンス
- 展示会
実施例）
- 自社のサステナビリティ担当者にサーキュラーエコノミー の基礎を教えてほしい
- 自社の課題に特化したサーキュラーエコノミー 研修を実施してほしい
- サステナビリティに関するイベントを実施しているが、サーキュラーエコノミー に関するテーマで話してほしい など
内容例
下記は研修の内容例です。下記からの抜粋や下記以外のテーマ（業界に特化した内容など）もお気軽にご相談ください。
基礎編
1．サーキュラーエコノミーとは何か？
1.1 サーキュラーエコノミーとは？
1.2 サーキュラーエコノミーへの移行が必要とされる背景
1.3 サーキュラーエコノミーの定義
1.4 サーキュラーエコノミーの原則
・エレン・マッカーサー財団の3原則・バタフライダイアグラム
・欧州委員会
・10R戦略
1.5 サーキュラーエコノミーの歴史
1.6 環境再生型（リジェネラティブ）とは？
1.7 サーキュラーエコノミー型ビジネスモデルの紹介
2．サーキュラーエコノミーを取り巻く各国の動向
2.1 海外の動向
2.1.1 欧州の動向
2.1.2 北米・中南米の動向
2.1.3 アジア・オセアニアの動向
2.2 国内の動向
2.2.1 国内の環境政策の変遷
2.2.2 サーキュラーエコノミーをめぐる昨今の動向
・循環経済ビジョン
・サーキュラー・エコノミーに係るサステナブル・ファイナンス促進のための開示・対話ガイダンス
・地域循環共生圏など
3．サーキュラーエコノミーを取り巻く自治体の動向
3.1 欧州、北米
3.2 アジア
3.3 日本
4．サーキュラーエコノミーを取り巻く企業の動向
4.1 海外のサーキュラーエコノミー先進事例
4.1.1 グローバル・大企業
4.1.2 中小・スタートアップ企業
4.2 国内のサーキュラーエコノミー先進事例
4.2.1 グローバル大企業
4.2.2 中小・スタートアップ企業
5. サーキュラーエコノミーとファイナンス
5.1 ESG投資とサーキュラーエコノミー
5.2 サステナブルファイナンス：EUタクソノミーなど
5.3 サーキュラーエコノミー×ファイナンスの最新動向
5.4 サーキュラーエコノミーとファイナンスをめぐる課題
6. サーキュラーエコノミーとカーボンニュートラル
6.1 カーボンニュートラル実現に向けた課題
6.2 サーキュラーエコノミーがカーボンニュートラル実現に果たす役割
・エレン・マッカーサー財団
・Circle Economyなどから
6.3 各国・自治体・各企業事例
7. サーキュラーエコノミーをどう測定するか
7.1 サーキュラリティ（循環性）とは
7.2 各指標の特徴
・WBSCDのCTI(Circular Transition Indicators 2.0)
・エレン・マッカーサー財団のCirculytics
・Circle EconomyのCircle City Scan Tool
・各企業が採用している指標など
7.3 サーキュラリティに関する今後の展望
8．サーキュラーエコノミー実践
8.1 サーキュラービジネスモデル
8.2 PaaSとは？：期待と課題
8.3 サーキュラーエコノミーで要となるサーキュラーデザイン
8.4 サーキュラー型ビジネスモデルの移行方法
8.5 DXとプラットフォーム戦略
8.6 消費者の動向
9．サーキュラーエコノミーの展望と課題
9.1 サーキュラーエコノミーが抱える課題
9.1.1 サーキュラーエコノミーの定義とサーキュラリティ測定
9.1.2 社会的側面
9.1.3 日本型サーキュラーエコノミー
9.2 2022年の展望
9.3 サーキュラーエコノミーとは結局何なのか？
応用編
1．サーキュラーエコノミーとは何か？
1.1 サーキュラーエコノミーへの移行が必要とされる背景
1.2 サーキュラーエコノミーの位置付け
1.3 サーキュラーエコノミーの定義と原則
1.4 サーキュラーエコノミーのフレームワーク
2. サーキュラーエコノミーの最新動向
2.1 欧州のサーキュラーエコノミー、現在地 （持続可能な製品イニシアチブなどから）
2.2 ドイツのサーキュラーエコノミーから学べること
2.3 環境省・経済産業省「サーキュラー・エコノミーに係るサステナブル・ファイナンス促進のための開示・対話ガイダンス」より
2.4 最新の企業事例を紹介
3. サーキュラーエコノミー×ファイナンスの動向
3.1 欧州タクソノミーが発信するメッセージ
3.2 サーキュラーエコノミー×ファイナンスの全体動向
3.2.1 サーキュラーエコノミー×ファイナンスの原則や考え方、ガイドライン
3.2.2 サーキュラーエコノミー×ファイナンスの推移
3.2.3 サーキュラーエコノミーにおいて、今後どのような開示が求められるか
3.2.4 サーキュラーエコノミー×ファイナンスの課題や論点
3.3 サーキュラーエコノミーファイナンスの最新事例 ～ブラックロック、インテーザサンパオロ、ABNアムロ銀行など大手資産運用会社・金融機関の取り組みから～
4. サーキュラーエコノミーのビジネスモデルの構築
4.1 組織体制：その理想形は？
4.2 サーキュラーエコノミー型ビジネスモデルの紹介とその考え方
4.3 サーキュラーエコノミー型ビジネスモデルの構築方法例
4.4. サーキュラーエコノミー型ビジネスモデル構築にあたり留意すべき点
5. 消費者とのコミュニケーション
5.1 サーキュラーエコノミーにおけるコミュニケーションの位置付けとあり方
5.2. 消費者とのコミュニケーション4つの観点
5.2.1 目標と現在地の公表
5.2.2 サーキュラーエコノミーにおけるコミュニケーション戦略はどうあるべきか
5.2.3 デジタル技術はサーキュラーマーケティングにどう影響するか
5.2.4 サステナビリティ全体を底上げするマーケティングについて考える
5.3 消費者の価値観の変容を捉える
6. サーキュラーエコノミーを巡る今後の論点と課題
6.1 地政学リスク対応を踏まえたサーキュラーエコノミーのあり方
6.2 ライフサイクル思考とサーキュラーエコノミー
6.3 環境再生型とは？
6.4 脱炭素との関係
6.5 デジタル技術・Web3.0との関係
6.6 2022
6.7 まとめ